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総合力を高め合う多様性に富んだ仲間の挑戦を待っている 総合力を高め合う多様性に富んだ仲間の挑戦を待っている

2025年新卒採用募集要項

※第二新卒の方も積極的に募集をしています。
応募条件に就業経験の有無は問いませんが、キャリアが認められた場合は、中途採用としてのご入社も可能です。

募集会社 日本工営株式会社(コンサルティング事業)
日本工営エナジーソリューションズ株式会社(エネルギー事業)
日本工営ビジネスパートナーズ株式会社(グループ経営管理)
応募方法 下記要項をご確認の上、「マイページエントリー」ボタンからエントリーを行ってください。
エントリーされた方には会社セミナーのご案内、選考に関する情報を随時送信いたします。
日本工営都市空間株式会社の募集要項はこちらを確認ください。
募集対象 ・2025年3月に大学を卒業または大学院を修了見込みの方
・第二新卒(最終学歴を卒業・修了後3年未満)の方 ※就労経験の有無は問いません
募集職種 【技術系総合職】
●コンサルタント
土木系(水圏環境、交通政策、道路インフラマネジメント、交通運輸、鉄道、地盤、ICT・情報・DX、衛星情報サービス、海外建築)
防衛基盤、地質・防災・砂防、農業土木・農業、環境、防災マネジメント
電気・機械・情報系(情報・通信、電気・電子、機械、発電、EPC)
●電力設備工事(電気・土木)
●電力機器装置製造(メーカー部門)
●エネルギー事業開発・運営(水力事業開発・運営、アグリゲーション事業)

【事務系総合職】
●営業、総務、法務、人事、経理、財務、企画、広報、IR ほか
募集学科 【技術系総合職】 募集分野に関連する学部・学科
【事務系総合職】 全学部・全学科
採用人数 【技術系総合職】 167名程度
【事務系総合職】 12名程度
採用実績 【技術系総合職】
2024年(予定)121名、2023年 113名、2022年 139名、2021年 155名、2020年 148名
【事務系総合職】
2024年(予定)12名、2023年 14名、2022年 10名、2021年 7名、2020年 7名
選考方法 書類選考、適性検査、専門試験、面接
(日本語能力検定試験N2程度の日本語能力が必須となります。)
初任給
※諸手当を含まない
【技術系総合職(電力機器装置製造を除く)・事務系総合職】
高専卒/237,200円 学部卒/249,000円 修士了/260,800円(2024年予定)
【電力機器装置製造】
高専卒/226,300円 学部卒/237,500円 修士了/248,700円(2024年予定)

※初任給について
基本給+住宅補助金(10,000~24,000円 ※地域、扶養の有無により異なる)が支払われますが、入寮される場合は住宅補助金の支給はありません。
昇給賞与 昇給/年1回(7月 ※2023年実績) ※評価等による
賞与/年3回(6月、10月、12月 ※2023年実績) ※支給金額・支給回数は業績等によって決定する
諸手当 通勤手当、住宅補助金、家族手当、時間外手当ほか
勤務時間 フレックスタイム制(標準労働時間7.5時間/コアタイム10:00~15:00)
※新型コロナウィルス感染症拡大に伴い、テレワーク推進中
休日休暇 完全週休2日制(土・日)、祝日、年末年始、慶弔等特別休暇、メーデー、
年次有給休暇(初年度12日、最高20日)、リフレッシュ休暇ほか
保険 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
勤務地 本社・ミッドスクエア(千代田区)
事 業 所  福島事業所(福島県須賀川市)、横浜技術センター
研 究 所  中央研究所(茨城県つくば市)
支   店  札幌、仙台、新潟、名古屋、大阪、広島、四国(香川県高松市)、福岡、沖縄 その他国内事務所
海外事務所  インドネシア、フィリピン、タイ、ベトナム、ミャンマー、インド、スリランカ、トルコ、ケニア、ポーランド、他

採用に関する
お問い合わせ先

日本工営ビジネスパートナーズ 人事労務部
〒102-8539 東京都千代田区麹町5丁目4番地

Email:personnel@n-koei.co.jp
電話:03(3238)8035  FAX:03(3238)8326
日本工営株式会社
人事部 採用担当
〒102-8539
東京都千代田区麹町5丁目4番地

Email:personnel@n-koei.co.jp
電話:03(3238)8035
FAX:03(3238)8326


CONTACT US

Nippon Koei Business Partners Co., Ltd. Personnel Dept.
5-4 Kojimachi, Chiyoda-ku, Tokyo 102-8539, Japan

Email:personnel@n-koei.co.jp
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Personnel Dept.
5-4 Kojimachi, Chiyoda-ku, Tokyo
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インターンシップ

建設コンサルタント部門
電力コンサルタント・エンジニアリング・電力機器装置部門

2024年
日本工営株式会社
建設コンサルタント
インターンシップ募集要項

対象者 当社および建設コンサルタント業界に興味をお持ちの方
当社の事業内容に関係する全学部・学科/研究科・専攻に所属している方
実習期間 日程:
① 8月19日(月)~8月30日(金)
② 9月2日(月)~9月13日(金)
③ 9月17日(火)~9月27日(金)
④ 9月30日(月)~10月11日(金)
※受入れ期間は原則2週間とし、4タームに分けて実施予定です。
※実際の実施期間は、参加者確定後、受入部署ごとにご案内いたします。
※2週間のうち受入部署ごとに5日~10日間のプログラムをご案内いたします。
※土日祝日は除きます。時間は9:00~17:30です。
実習場所 原則として本社または支店/研究所
(東京、札幌、仙台、新潟、名古屋、大阪、広島、四国、福岡、沖縄、中央研究所(つくば市))
募集分野 コンサルタント
水圏環境(河川、ダム発電、上下水道、水工インフラマネジメント、水資源エネルギー)、交通都市政策、道路インフラマネジメント、交通運輸(道路、橋梁、空港、港湾)、鉄道、地盤、ICT・情報、衛星情報サービス、海外建築、防衛基盤、防災・砂防、土木地質・地球科学、農業土木・農業、環境、防災マネジメント

研究開発(中央研究所)
実習内容 インターンシップを通じて下記2点のきっかけにして頂きたいと考えています。

1. 社会や会社で働くことと向き合い、将来のキャリアについて考える。
2. 当業界の業務内容、当社の仕事・人・社風について肌で感じ、理解を深める。

具体的な内容(プログラム)については、応募者の専門性や希望を考慮した上で当社にて決定します。
前年度までの実績:現地調査、計画・設計、数値解析の補助、現場見学、最終成果報告会
応募方法 参加までの流れ

1. マイナビ2026よりエントリー
マイナビ2026
※当社専用インターンシップサイトへ直接登録はこちら
2. 当社専用インターンシップサイトへ登録
3. インターンシップサイトからエントリーシート・成績証明書の提出、適性検査の受検
4. 応募者過多の場合、書類選考を実施
5. 参加者確定後、受入事前手続き
6. インターンシップに参加
応募締切 7月11日(木)正午
※エントリーシート、成績証明書の提出、適性検査の受検締切日です。
締切までに当社インターンシップサイトからご応募をお願いいたします。

2024年
日本工営エナジー
ソリューションズ株式会社
電力コンサルタント・
エンジニアリング・
電力機器装置製造
インターンシップ募集要項

対象者 当社および電力コンサルタント業界または電力エンジニアリング業界に興味をお持ちの方
当社の事業内容に関係する全学部・学科/研究科・専攻に所属している方
実習期間 日程:
① 8月19日(月)~8月30日(金)
② 9月2日(月)~9月13日(金)
③ 9月17日(火)~9月27日(金)
④ 9月30日(月)~10月11日(金)

※電力機器装置製造分野(福島事業所)では下記タームにて開催
・8月26日(月)~8月30日(金)5日間
・8月26日(月)~9月6日(金)10日間
・9月2日(月)~9月6日(金)5日間
・9月2日(月)~9月13日(金)10日間

※受入れ期間は原則2週間とし、4タームに分けて実施予定です。
※実際の実施期間は、参加者確定後、受入部署ごとにご案内いたします。
※2週間のうち受入部署ごとに5日~10日間のプログラムをご案内いたします。
※土日祝日は除きます。時間は9:00~17:30です。(福島事業所のみ8:30~17:00)
実習場所 原則として本社または福島事業所
募集分野 機電コンサル(電気・電子、機械、発電、情報・通信)
再エネEPC、電力設備工事、エネルギー事業開発・運営
電力機器装置製造
実習内容 インターンシップを通じて下記2点のきっかけにして頂きたいと考えています。

1. 社会や会社で働くことと向き合い、将来のキャリアについて考える。
2. 当業界の業務内容、当社の仕事・人・社風について肌で感じ、理解を深める。

具体的な内容(プログラム)については、応募者の専門性や希望を考慮した上で当社にて決定します。
前年度までの実績:現地調査、計画・設計、数値解析の補助、現場見学、最終成果報告会
応募方法 参加までの流れ

1. マイナビ2026よりエントリー
マイナビ2026
※当社専用インターンシップサイトへ直接登録はこちら
2. 当社専用インターンシップサイトへ登録
3. インターンシップサイトからエントリーシートの提出
4. 応募者過多の場合、書類選考を実施
5. 参加者確定後、受入事前手続き
6. インターンシップに参加
応募締切 7月11日(木)正午
※エントリーシートの締切日です。
締切までに当社インターンシップサイトからご応募をお願いいたします。

インターンシップに関する
お問い合わせ先

日本工営ビジネスパートナーズ 人事労務部
〒102-8539 東京都千代田区麹町5丁目4番地

Email:personnel@n-koei.co.jp
電話:03(3238)8035  FAX:03(3238)8326
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セミナー

当社事業の幅広さや魅力をお伝えするべく、
最前線で活躍する各分野の社員が、
ありのままの当社の姿を熱く語ります!
会社説明会のご参加は、当社サイトよりエントリーください。

開催が決まり次第、当社サイトよりご案内いたしますのでエントリーしてお待ちください。

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教育研修/福利厚生

教育研修制度

教育研修体系図
階層別研修

日本工営における人財育成の基本方針は、「キャリアビジョン」として定められています。キャリアビジョンでは、「プロフェッショナルに必要な能力」として、社員に身につけて欲しい4つの能力(人間力、専門技術力、業務遂行力、マネジメント力)を示しています。なかでも「専門技術力」と「業務遂行力」については、これらの能力の獲得に役立つよう、会社としても様々な教育研修のメニューを用意しています。具体的には、専門技術力の獲得に役立つ「技術キャリア育成メニュー」と、業務遂行力の獲得に役立つ「職業キャリア育成メニュー」の中から、年齢や役職に応じて選択・受講します。

  • 新入社員導入研修 入社後1週間で、ビジネスマナーや社会人としての基本動作を学びます。
  • 職場内研修(OJT) 新入社員に研修担当者と責任者を指名し、指導・助言を得ながら各職場で実務を習得します。
  • フォローアップ研修 入社数ヵ月後に、導入研修・OJTの振り返りを行います。
公的資格取得支援:技術士セミナー

~ 技術キャリア育成メニューの例として ~
「技術」を商品とする日本工営の技術系社員には、社会や顧客から信頼を得るために、技術士資格の取得を奨励しています。会社としても社員の技術士資格取得を支援する制度として、有資格者によるマンツーマン指導を主体とした「技術士セミナー」を実施しています。

公的資格取得支援:簿記検定

~ 技術キャリア育成メニューの例として ~
事務系の社員であってもプロフェッショナルとしての専門知識を身につける必要があります。特に、会計(簿記)の知識は配属先にかかわらず必須のスキルと考えており、内定者研修(通信教育)の段階から資格取得に向けたプログラムが組まれています。

福利厚生制度

寮・社宅

神奈川県横浜市に独身寮と社宅を保有しており、社員の住居確保の支援を行っています。また、首都圏以外の地域へ配属、転勤となった場合には、会社が借りた施設を寮または社宅として提供しています。

福利厚生パッケージサービス

スポーツ施設やレジャー施設、宿泊施設、飲食店、各種スクール等、国内外の幅広い施設やサービスを、会員優待価格でご利用できる制度を導入しています。

【サービス例】
全国約5,200の宿泊施設の会員優待サービス/全国約20,000店の飲食店等での会員優待サービス/全国約20,000店の飲食店等での会員優待サービス/育児補助クーポン制度/介護補助金サービス

クラブ活動

野球、サッカー、テニス、水泳、囲碁、華道、茶道などの各種クラブがあり、部員による自主的な活動が行われています。

財産形成

会社から奨励金が支給される「財形貯蓄制度」や、自社株式を保有するための「持株会制度」があります。

働き方支援

テレワークの推進

柔軟な働き方を可能とすることで、社員の仕事と家庭の両立を支援・確保し、ライフステージに合わせて働き続けることのできる職場をつくることを目的として、在宅勤務制度を導入し、サテライトオフィスを設置しています。サテライトオフィスについては、横浜、つくば等、東京近郊に複数設置しており、今後も新設を予定しています。

子育て支援

女性活躍推進行動計画

フレックスタイム制度

フレックスタイム制度では、社員全員が必ず勤務しなければならないコアタイム(10:00~15:00)に在社していれば出社・退社時刻に幅を持たせることができ、社員の働き方に融通を効かせることができます。子供を保育園に預けてから出社したり、早めに退社して子供を保育園に迎えに行く時などに、この制度が活用されています。

育児特別休暇制度

1歳6カ月に満たない子を養育する社員は、最大10日の育児特別休暇(有給)を取得することができます。これは当社独自の制度で、育児休業の前後に取得することも可能です。

子の看護休暇取得制度

小学校卒業までの子供がいる社員は、その子の健康診断や風邪の通院など看護が必要な場合、有給休暇とは別に休暇を取得することができます。 法律ではこのような休暇を取得した場合、賃金を払わなくてもよいのですが、当社では最大5日間まで賃金が支払われます。

妻の出産時特別休暇

男性社員の妻が出産する時や出産後に、有給休暇とは別に通算3日間の休暇を取得することができます。妻が里帰り出産するときに一緒に帰省したり、出産に立ち会ったり、出産後に役所に届け出を行う時などに利用している社員が多いです。

再雇用制度

出産や育児をしながらもキャリアを中断することなく働き続ける社員も多いですが、中には出産や育児を機に退職する社員もいます。このような社員が、子育てがひと段落した時にキャリアを再開するのを支援するために、会社に事前登録し、退職後6年以内の社員を再雇用する制度を設けています。

くるみんマークの取得

このほかにも、法律で定められている短時間勤務制度や所定外労働の免除、時間外勤務の制限、深夜労働の制限などを含め、仕事と育児の両立を支援するための制度が充実しています。高い水準で取り組んでいる企業として、厚生労働大臣認定の「くるみん」および「プラチナくるみん」認定を取得しています。

採用に関する
お問い合わせ先

日本工営ビジネスパートナーズ 人事労務部
〒102-8539 東京都千代田区麹町5丁目4番地

Email:personnel@n-koei.co.jp
電話:03(3238)8035  FAX:03(3238)8326
日本工営株式会社
人事部 採用担当
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