社員とそのご家族の心身の健康維持が
当社の経営理念の実践へとつながっていく

日本工営の公益性の高い業務を遂行するためには、すべての社員のパフォーマンスを最大化することが不可欠です。そのためには、心身ともに健康な状態を保つことが大切と考えます。私は、人事部で安全衛生・健康経営を担当しています。社員の皆さまが、長期的に安心して働くことができるよう、健康診断の受診率100%を前提に、健康リスクのある方には、保健指導を受けていただくなど積極的にアプローチしています。また、当社では、株式給付信託（従業員持株会処分型）制度があり、長期的な財産形成として多くの社員が利用しています。会社が社員の将来を見据えてバックアップする制度があることも、安心して仕事に取り組める要素の一つであると考えています。